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フォードとトヨタ、アプリとクルマをつなげるSDLの業界標準化に向けコンソーシアム設立

SDLコンソーシアム参画自動車メーカー代表者【同社提供画像】

 

フォード・モーター・カンパニーとトヨタ自動車は４日、スマートフォンとクルマをつなげ、車内でのアプリ操作を可能とするオープンソース「スマートデバイスリンク（SDL）」を管理する非営利団体「スマートデバイスリンクコンソーシアム」を設立。同コンソーシアムには、フォード、トヨタに加え、富士重工業、マツダ、スズキ、PSAグループおよびElektrobit、Luxoft、Xevo、Harman、Panasonic、Pioneer、QNXが参画している。

コンソーシアムの設立にたり、フォードのコネクティッド担当グローバルダイレクターで、コンソーシアムのボードメンバーでもるダグ・ヴァンダーゲンズ氏は「革新的なサービスを提供すること、それがフォードがSDL開発を決断した理由だ。コンソーシアムの設立は、SDLが業界標準となるための重要なステップ。他企業との協調とアプリ開発者の参画により、ユーザーに新しいアプリ体験をもたらすことができる」とコメント。

また、トヨタの専務役員でコネクティッドカンパニーのプレジデント・友山茂樹氏は「スマートフォンと車載端末との連携は、安全かつ安心して利用できる環境を整えることにおいて、最も重要なコネクティッドサービスのひとつ。コンソーシアムを通じ、多くの自動車メーカー、サプライヤーと協力できることを喜ばしく思う」と述べた。

SDLを使用することにより、ユーザーは車内でのスマートフォンアプリを音声認識やナビ画面を通じて手軽に利用できるようになる。SDLは2013年、フォードによって、スマートフォンアプリと車載器を連携させる「アップリンク（AppLink）」システムで採用された。「アップリンク」は現在、世界で500万台を超える車両で利用可能で、トヨタもSDLを用いた車載システムを18年頃に商品化する予定だという。