Honda、グローバル６極体制の進化と電動化技術の導入強化を推進

本田技研工業株式会社の隆弘代表取締役社長・社長執行役員は２月24日、記者会見を行い、グローバル６極体制の進化、電動化技術の導入強化などを推進していく考えを示した。

グローバル６極体制においては、北米のパイロットや、アジアのブリオシリーズのような地域専用車は、各地域の四輪事業を支える柱に成長。グローバルモデルでは、FIT、シビック、アコード、HR-V、CR-VがHondaの四輪事業の主流モデルになっていることを踏まえ、四輪事業における６極体制を進化させるため、４月１日付で組織変更を行うことを明らかにした。

具体的には、商品開発領域の責任者を配置すると同時に、完成車１台としての評価を一貫して行う責任者や、グローバルでHonda・Acuraのデザインクリエーションをそれぞれ統括する責任者の設置など、Hondaの個性をより際立たせることができる開発体制へ変更。

また、生産・購買・品質・サービス・営業の各領域では、役割責任をより明確にするとともに、シンプルでスピード感のる意思決定ができる組織体制へ変更する。

電動化技術の導入強化については、電動二輪車のEV-CUB Conceptをベースに量産化したEV-CUBを２年後をめどに、日本で発売。その後、カブシリーズの最大市場でもるアセアン主要国に導入を計画しており、カブを用いてのEV普及とCO2の削減を目指すという。

四輪では、CO2削減に向けたダウンサイジングターボエンジンの進化とともに、プラグインハイブリッドを今後の電動化の中心と定め、2018年までに北米にて新型プラグインハイブリッドモデルを発売した後、主要モデルへプラグインハイブリッドを順次設定し、拡充を図っていく。

燃料電池自動車（FCV）を３月に日本で発売するとともに、GMと共同開発中の次世代型燃料電池システムは、20年頃の商品化に向けて、生産・購買を含めた次の段階へ移行させていく。電動化技術の導入により、30年をめどに商品ラインアップにおける販売数の３分の２をプラグインハイブリッドとハイブリッド、およびFCV、バッテリーEVなどのゼロエミッションビークルに置き換えることを目指す。

また、エネルギーを消費するだけでなく、モビリティを通じてエネルギー社会を支えていく社会を目指し、スマート水素ステーションの開発など、持続可能なスマートコミュニティ社会の実現にも取り組んでいくことを発表した。

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